学歴
| 1. |
1996/04～2001/03
|
中央大学 法学研究科 博士課程単位取得満期退学
|
|
専門分野（キーワード）
|
研究課題
| 1. |
1992/04～
|
二重危険についての日米比較検討 個人研究
|
|
職歴（研究職歴）
|
1.
|
2006/04～2007/09
|
松山大学 法学部 法学部 専任講師
|
|
2.
|
2007/10～
|
松山大学 法学部 法学部 准教授
|
|
所属学会
|
著書・論文歴
|
1.
|
2023/03
|
論文
|
合衆国最高裁判例四半世紀の動向から見る二重危険法理 法学新報 129(6・7),373-394頁 （単著）
|
|
2.
|
2010/03
|
論文
|
刑事司法制度への国民の参加と法外要素の除外についての一考察 法と政治の現代的諸相 松山大学法学部20周年記念論文集 325-354頁 （単著）
|
|
3.
|
2022/03
|
著書
|
Ohio Adult Parole Authority ｖ. Woodard, 523 U.S. 272(1998) オハイオ州恩赦手続きでの面談が、デュー・プロセス条項及び自己負罪拒否特権条項に違反しないとされた事例。 米国刑事判例の動向Ⅷ 合衆国最高裁判所判決 「第5修正関係」――自己負罪拒否特権条項 470-485頁 （共著）
|
|
4.
|
2004/10
|
論文
|
一訴追の範囲・一罪の範囲と訴追濫用の抑制――最高裁判例の検討を題材として 法学新報 111(3･4),307頁 （単著）
|
|
5.
|
2004/08
|
論文
|
捜索・押収手続での令状の事前呈示とKnock and Announce(来意告知)法理――日米最高裁判断の比較と検討 法学新報 111(1･2),267頁 （単著）
|
|
6.
|
2006/08
|
論文
|
憲法第39条と二重危険法理―特に政府による再度の訴追に関する若干の考察― 松山大学論集 18(3),109-130頁 （単著）
|
|
7.
|
1997/02
|
論文
|
検察官による再公判の可否――二重危険禁止条項の理論と解釈 中央大学大学院研究年報 (26),141頁 （単著）
|
|
8.
|
1996/02
|
論文
|
憲法39条によって検察官上訴は禁止されるかについての考察 修士論文 （単著）
|
|
9.
|
2023/12
|
論文
|
来意告知（Knock and Announce）と緊急状況（Exigent Circumstances）―― 合衆国最高裁判例にみる第4修正下の合理的捜査―― 松山大学論集 35(記念),287-310頁 （単著）
|
|
10.
|
2022/03
|
著書
|
法学部における学びの視点 （共著）
|
|
11.
|
2021/03
|
論文
|
合衆国最高裁のKnock and announce（来意告知）
法理の位置づけについての考察 松山大学論集 32(特別),149-170頁 （単著）
|
|
12.
|
2018/12
|
論文
|
少年事件の成人後訴追についての一考察 松山大学論集 30(5-1),339-354頁 （単著）
|
|
13.
|
2014/02
|
その他
|
少年の被疑事件につき、一旦は疑惑不十分を理由に不起訴処分にするなどしたため家庭裁判所の審判を受ける機会が失われた後に事件を再起してした公訴提起が無効とはいえないとされた事例──最（三小）決平成25・6・18刑集67巻5号653頁＜刑事裁判例批評＞ 刑事法ジャーナル (39),154-159頁 （単著）
|
|
14.
|
2012/11
|
その他
|
刑事訴訟法 基本判例解説 （共著）
|
|
15.
|
2011/12
|
その他
|
覚せい剤所持で逮捕された被疑者への対応、及びその後の尿の任意提出に至る捜査手続を重大な違法として、尿の鑑定書の証拠能力を否定した事例＜刑事裁判例批評＞ 刑事法ジャーナル (30),154頁 （単著）
|
|
16.
|
2009/04
|
その他
|
よくわかる刑事訴訟法 （共著）
|
|
17.
|
2007/04
|
その他
|
確認刑事政策・犯罪学用語250 （共著）
|
|
18.
|
2004/12
|
その他
|
Sattazahn v. Pennsylvania, 71 U.S.L.W.4027(2003) アメリカ刑事法の調査研究101 比較法雑誌 38(3),259頁 （単著）
|
|
19.
|
2004/03
|
その他
|
Bell v. Cone, 70 U.S.L.W. 4447(2002) アメリカ刑事法の調査研究97 比較法雑誌 37(4),195頁 （単著）
|
|
20.
|
2004/03
|
その他
|
最二小決 平成15年2月20日（最新重要判例評釈106） 現代刑事法 6(3),91頁 （単著）
|
|
21.
|
2002/01
|
その他
|
最一小決 平成12年2月2日 （郡山接見訴訟 所謂安藤・斎藤事件）（最新重要判例評釈60） 現代刑事法 4(1),80頁 （単著）
|
|
22.
|
2000/06
|
その他
|
Peguero v. United States, 67 U.S.L.W. 4154(1999) アメリカ刑事法の調査研究83 比較法雑誌 34(1),203頁 （単著）
|
|
23.
|
1999/03
|
その他
|
Spencer v. Kemna, 66 U.S.L.W. 4152(1998) アメリカ刑事法の調査研究78 比較法雑誌 32(4),175頁 （単著）
|
|
24.
|
1997/12
|
その他
|
Richards v. Wisconsin, 65 U.S.L.W. 4283(1997) アメリカ刑事法の調査研究73 比較法雑誌 31(3),158頁 （単著）
|
|
25.
|
1997/06
|
その他
|
Wilson v. Arkansas, 63 U.S.L.W. 4456(1995) アメリカ刑事法の調査研究71 比較法雑誌 31(1),351頁 （単著）
|
|
5件表示
|
|
全件表示(25件)
|
|
教員情報
