教員情報 - 藤井　孝哉

学歴

1.

2020/04～2024/03

松山大学経済学研究科博士課程修了博士（経済学）

専門分野（キーワード）

キーワード：地域経済学、地域再生、地域産業、地域政策

所属学会

1.	2019/05～	日本農業法学会
2.	2019/08～	日本科学者会議
3.	2022/04～	経済理論学会
4.	2023/08～	日本地域経済学会
5.	2023/11～	愛媛県自治体問題研究所
6.	2023/12～	沖縄農業経済学会
7.	2024/08～	基礎経済科学研究所
8.	2024/08～	近代史文庫
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著書・論文歴

1.	2022/02	著書	東アジアのグローバル地域経済学：日韓台中の農村と都市 1-314頁（共著）
2.	2025/09	著書	グローバルな酒造業・ローカルな酒造業：地方産業のプロト工業化としての酒造業の再検討松山大学総合研究所所報 (130) （共著）
3.	2024/02	論文	RMO（地域運営組織）と地域再生プラットフォーム：愛媛県西予市の小規模多機能自治を例に松山大学論集 35(6),197-223頁（単著）
4.	2024/07	論文	地域おこし協力隊から地域再生の主体形成へ：愛媛県協力隊の制度と実態から考える愛媛の自治 (150),13-22頁（共著）
5.	2020/06	論文	地域政策としての「地域おこし協力隊」の制度と現実：愛媛県下での制度導入，自治体と隊員の実態調査農業法研究 (55),95-106頁（単著）
6.	2020/10	論文	地域政策としての「地域おこし協力隊」をめぐる制度の非対称性：愛媛県における地域おこし協力隊の活動日本の科学者 55(10),44-49頁（単著）
7.	2025/07	論文	持続可能な地域林業の確立に向けて：自治体森林政策を考える愛媛の自治 (152),10-19頁（共著）
8.	2024/12	論文	地域再生プラットフォームを農村的領域から考える：関係人口論と農村再生論の意義と限界沖縄の農業と経済 (12),53-64頁（共著）
9.	2021/03	著書	アウトソーシング・外注の射程：グローバル東アジア資本主義の一論点松山大学総合研究所所報 (117),1-112頁（共著）
10.	2025/06	その他	「むらと土地」を再検討する : 人口減・地域解体の「農村的領域」で「むら」を何故、再定立するのか松山大学論集 37(2),141-160頁（共著）
11.	2022/03	著書	中国の都市開発を考える松山大学総合研究所所報 (121),1-103頁（共著）
12.	2024/03	その他	都市・農村関係に関する一考察：〈農村・都市〉関係論序説松山大学大学院松山論叢 (45),1-45頁（単著）
13.	2024/01	その他	「市町村合併」～20年・「地方創生」～10年をふまえ，これからの「地域再生」「自治体施策」を考える愛媛の自治 (149),1-17頁（単著）
14.	2024/01	その他	愛媛県地域おこし協力隊の現状愛媛の自治 (149),18-19頁（単著）
15.	2023/08	論文	下鍵山地域コミュニティと地域再生の展望：地域再生プラットフォームの制度設計を考える松山大学大学院松山論叢 (44),1-70頁（単著）
16.	2023/03	論文	地域再生プラットフォームの政策立案と制度設計：旧日吉村下鍵山地域における地域づくり・社会変革の歴史的文脈をもとに高岡法科大学紀要 (34),51-76頁（共著）
17.	2023/01	その他	旧日吉村・下鍵山地域再生の政策立案・制度設計を考える鬼北町文化講演会・シンポジウム「明星ヶ丘と下鍵山の街並み：文化財を活かした地域再生について考える」 5-14頁（単著）
18.	2022/12	その他	地域再生と「関係人口」論（Ⅲ）：地域再生のオルタナティブとしての「地域再生プラットフォーム松山大学大学院松山論叢 (43),45-72頁（単著）
19.	2021/12	その他	地域再生と「関係人口」論（Ⅱ）：「関係人口」論の展開と「関係人口」概念を検討する松山大学大学院松山論叢 (42),67-85頁（単著）
20.	2020/12	その他	地域再生と「関係人口」論（Ⅰ）：人口問題，都市・農村関係の変容をとらえる松山大学大学院松山論叢 (41),43-63頁（単著）
21.	2019/06	論文	現代「農山村地域政策」序説：地域再生の担い手をめぐる諸問題松山大学大学院松山論叢 (40),1-38頁（単著）
22.	2018/12	論文	地域おこし協力隊からみた地域政策：愛媛県の事例と地域コミュニティの展望松山大学大学院松山論叢 (39),1-72頁（単著）
23.	2017/03	論文	共同店と買い物難民：農山村コミュニティ・ビジネスと制度設計・政策立案に関する検討高岡法学 (35),1-72頁（共著）
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委員会・協会等

1.

2024/04～

井谷家住宅保存活用検討委員会委員

資格・免許

1.	2017/03	高等学校教諭一種免許状（公民）
2.	2020/03	高等学校教諭専修免許状（地理歴史）
3.	2020/03	中学校教諭専修免許状（社会）

依頼講演

1.	2025/06	地方産業としての酒造業：愛媛県酒造業史研究に向けて（近代史文庫2025年5月例会）
2.	2023/11	「市町村合併」～20年・「地方創生」～10年をふまえ，これからの「地域再生」「自治体施策」を考える（第64回地方自治研究愛媛県集会）
3.	2023/05	地域再生プラットフォーム形成を考える（2023年度日本科学者会議愛媛支部例会）
4.	2023/01	旧日吉村・下鍵山地域再生の政策立案・制度設計を考える（令和4年度鬼北町文化講演会・シンポジウム）